第2節　無線電信通信の方法（第19条―第39条）/無線局運用規則

第19条 　この節の規定は、無線電信通信（デジタル選択呼出通信及び狭帯域直接印刷電信通信を除く。）の一般的方法について定める。

第19条の2 　無線局は、相手局を呼び出そうとするときは、電波を発射する前に、受信機を最良の感度に調整し、自局の発射しようとする電波の周波数その他必要と認める周波数によつて聴守し、他の通信に混信を与えないことを確かめなければならない。ただし、遭難通信、緊急通信、安全通信及び法第74条第1項に規定する通信を行なう場合並びに海上移動業務以外の業務において他の通信に混信を与えないことが確実である電波により通信を行なう場合は、この限りでない。

２ 　前項の場合において、他の通信に混信を与える虞があるときは、その通信が終了した後でなければ呼出しをしてはならない。

第20条 　呼出しは、順次送信する次に掲げる事項（以下「呼出事項」という。）によつて行うものとする。

２ 　海上移動業務における呼出しは、呼出事項に引き続き、次に掲げる事項を順次送信して行うものとする。

第21条 　海上移動業務における呼出しは、一分間以上の間隔をおいて二回反復することができる。呼出しを反復しても応答がないときは、少なくとも三分間の間隔をおかなければ、呼出しを再開してはならない。

２ 　海上移動業務における呼出し以外の呼出しの反復及び再開は、できる限り前項の規定に準じて行うものとする。

第22条 　無線局は、自局の呼出しが他の既に行われている通信に混信を与える旨の通知を受けたときは、直ちにその呼出しを中止しなければならない。無線設備の機器の試験又は調整のための電波の発射についても同様とする。

２ 　前項の通知をする無線局は、その通知をするに際し、分で表わす概略の待つべき時間を示すものとする。

第23条 　無線局は、自局に対する呼出しを受信したときは、直ちに応答しなければならない。

２ 　前項の規定による応答は、順次送信する次に掲げる事項（以下「応答事項」という。）によつて行うものとする。

３ 　前項の応答に際して直ちに通報を受信しようとするときは、応答事項の次に「Ｋ」を送信するものとする。但し、直ちに通報を受信することができない事由があるときは、「Ｋ」の代りに「」及び分で表わす概略の待つべき時間を送信するものとする。概略の待つべき時間が十分以上のときは、その理由を簡単に送信しなければならない。

４ 　前2項の場合において、受信上特に必要があるときは、自局の呼出符号の次に「ＱＳＡ」及び強度を表わす数字又は「ＱＲＫ」及び明瞭度を表わす数字を送信するものとする。

第24条 　呼出し又は応答に際して相手局に送信すべき通報の有無を知らせる必要があるときは、呼出事項又は応答事項の次に「ＱＴＣ」又は「ＱＲＵ」を送信するものとする。

２ 　前項の場合において、送信すべき通報の通数を知らせようとするときは、その通数を表わす数字を「ＱＴＣ」の次に送信するものとする。

第25条 　通報を連続して送信しようとするときは、相手局の同意を求めなければならない。この場合は、「ＱＳＧ？」を送信して行うものとする。

２ 　前項の連続送信に同意するときは、「ＱＳＧ（必要と認めるときは、一連続として受信しようとする通報の通数を示す数字を附する。）」を、拒絶するときは「ＱＳＧ　ＮＯ」を送信するものとする。

第26条 　無線局は、自局に対する呼出しであることが確実でない呼出しを受信したときは、その呼出しが反覆され、且つ、自局に対する呼出しであることが確実に判明するまで応答してはならない。

２ 　自局に対する呼出しを受信した場合において、呼出局の呼出符号が不確実であるときは、応答事項のうち相手局の呼出符号の代りに「ＱＲＺ？」を使用して、直ちに応答しなければならない。

第27条 　混信の防止その他の事情によつて通常通信電波以外の電波を用いようとするときは、呼出し又は応答の際に呼出事項又は応答事項の次に左に掲げる事項を順次送信して通知するものとする。ただし、用いようとする電波の周波数があらかじめ定められているときは、第2号に掲げる事項の送信を省略することができる。

第28条 　前条の通知に同意するときは、応答事項の次に左に掲げる事項を順次送信するものとする。

２ 　前項の場合において、相手局の用いようとする電波の周波数（又は型式及び周波数）によつては受信ができないか又は困難であるときは、「ＱＳＸ」の代りに「ＱＳＵ」を、その電波の周波数（又は型式及び周波数）の代りに他の受信できる電波の周波数（又は型式及び周波数）を送信し、相手局の同意を得た後「Ｋ」を送信するものとする。

第29条 　呼出しに対し応答を受けたときは、相手局が「ＡＳ」を送信した場合及び呼出しに使用した電波以外の電波に変更する場合を除き、直ちに通報の送信を開始するものとする。

２ 　通報の送信は、左に掲げる事項を順次送信して行うものとする。ただし、呼出しに使用した電波と同一の電波により送信する場合は、第1号から第3号までに掲げる事項の送信を省略することができる。

３ 　前項の送信において、通報は、和文の場合は「ラタ」、欧文の場合は「ＡＲ」をもつて終るものとする。

４ 　海上移動業務以外の業務において、特に必要があるときは、第2項第4号の通報の前に「ＨＲ」又は「ＡＨＲ」を送信することができる。

第30条 　無線局は、長時間継続して通報を送信するときは、三十分（アマチユア局にあつては十分）ごとを標準として適当に「ＤＥ」及び自局の呼出符号を送信しなければならない。

第31条 　送信中において誤つた送信をしたことを知つたときは、左に掲げる略符号を前置して正しく送信した適当の語字から更に送信しなければならない。

第32条 　相手局に対し通報の反覆を求めようとするときは、「ＲＰＴ」の次に反覆する箇所を示すものとする。

第33条 　送信した通報を反覆して送信するときは、一字若しくは一語ごとに反覆する場合又は略符号を反覆する場合を除いて、その通報の各通ごと又は一連続ごとに「ＲＰＴ」を前置するものとする。

第34条 　通信中において、混信の防止その他の必要により使用電波の型式又は周波数の変更を要求しようとするときは、次の事項を順次送信して行うものとする。ただし、用いようとする電波の周波数があらかじめ定められているときは、第2号に掲げる事項の送信を省略することができる。

第35条 　前条に規定する要求を受けた無線局は、これに応じようとするときは、「Ｒ」を送信し（通信状態等により必要と認めるときは、「ＱＳＷ」及び前条第2号の事項を続いて送信する。）、直ちに周波数（又は型式及び周波数）を変更しなければならない。

第36条 　通報の送信を終了し、他に送信すべき通報がないことを通知しようとするときは、送信した通報に続いて次に掲げる事項を順次送信するものとする。

第37条 　通報を確実に受信したときは、左に掲げる事項を順次送信するものとする。

２ 　国内通信を行なう場合においては、前項第5号に掲げる事項の送信に代えて受信した通報の通数を示す数字一回を送信することができる。

３ 　海上移動業務以外の業務においては、第1項第1号から第3号までに掲げる事項の送信を省略することができる。

第38条 　通信が終了したときは、「ＶＡ」を送信するものとする。ただし、海上移動業務以外の業務においては、これを省略することができる。

第39条 　無線局は、無線機器の試験又は調整のため電波の発射を必要とするときは、発射する前に自局の発射しようとする電波の周波数及びその他必要と認める周波数によつて聴守し、他の無線局の通信に混信を与えないことを確かめた後、次の符号を順次送信し、更に一分間聴守を行い、他の無線局から停止の請求がない場合に限り、「ＶＶＶ」の連続及び自局の呼出符号一回を送信しなければならない。この場合において、「ＶＶＶ」の連続及び自局の呼出符号の送信は、十秒間をこえてはならない。

２ 　前項の試験又は調整中は、しばしばその電波の周波数により聴守を行い、他の無線局から停止の要求がないかどうかを確かめなければならない。

３ 　第1項後段の規定にかかわらず、海上移動業務以外の業務の無線局にあつては、必要があるときは、十秒間をこえて「ＶＶＶ」の連続及び自局の呼出符号の送信をすることができる。